金曜日の海外市場は、米４－６月期ＧＤＰの速報は予想通りとなったが、コアＰＣＥや雇用コスト指数、７月ミシガン大学消費者信頼感指数のインフレ率が下方修正されたこと、北朝鮮によるミサイル発射などの報道を受けて、 米韓の軍事トップが北朝鮮に対して軍事的対応を協議との報道もあって、ドル売り、地政学リスク的な円買いが優勢で週末の取引を終了した。
ドル円は１１０．５５まで下落、ユーロドルは、ＩＭＦが「ドルの実質実効為替レートは、米国の中期的なファンダメンタルズからは１０－２０％過大評価されている」と表明したことや強い独７月消費者物価指数を受けて１．１７６４まで上昇、ポンドドルも１．３１５２まで値を上げた。
クロス円では、ユーロ円が１３０．４０まで上昇、ポンド円は１４５．７７から１４５．１２まで売りに押され、オージー円が８８．２８から８８．８３まで上昇、ＮＺＤ円は８２．９８から８３．３２で上下、カナダ円は、予想を上回る加５月ＧＤＰを受けて８９．３８まで値を上げた。
