今週は、週末のイースター休暇を控えて、米国の物価指数が大きな焦点となる。
引き続き強い結果が想定されているが、流石に前年の３月から物価の指数が上昇を強めたことで、前年比でみると上げ渋りも見える時期。特に今週は米国の１０年や３０年物国債入札も控えており、米長期金利にも上げ渋りが見えるとドルを追いかけて買うのも厳しくなりそうだ。
また、金融政策面では、ＮＺやカナダ中銀、トルコ中銀やＥＣＢ理事会と続くが、ＮＺやカナダはタカ派的になり易く、それまでは相場が下支えされる可能性が高いが、発表後の織り込みに注意。ＥＣＢもタカ派気味となるが、もし、その前に買い戻しが強まった場合、逆に利食い場となるかもしれない。
一方株価面では、第１四半期の米企業決算がスタートする。ウクライナ情勢に対する不透明感は残るが、良好な企業決算が株価を一定分下支えできるか注目となる。ただ、現状株価と為替市場の連動性は鈍っており、再び急落することが無ければ、影響は少なそうだ。
またウクライナの戦況は、ロシアのキーウ周辺からの撤退で一旦停滞しているが、ロシア軍が、ウクライナ東部に戦力を補強中の模様。この準備期間を考えるとイースター休暇までは、落ち着いた状況が維持される見通しで、当面金融市場に、大きなショックを与えることが無ければ、過度のリスクオフには群がらない見通しとなる。
本日の材料としては、米国では主だった指標の発表はなく影響は限られそうだが、中国の物価指数や英国の指標が焦点となる。中国は北京封鎖の影響が見えるかは不透明だが、物価の指数で相場に反応が出ることは少ない。英国のＧＤＰなどの指標は、直近英国でも物価の高騰から減速感が見えているようで、弱い結果がリスクとなりそうだ。
その他、本日と水曜日に黒田日銀総裁の発言が機会があるが、ここで一定の円安けん制が出て来ると一時的な円買いが出るリスクに注意だが、逆にそういった押し目では円売りの好機にされる可能性がありそうだ。
為替の戦略としては、ドル円は、売りから入ってもなかなか取りづらいが、買いからも入りづらい。基本大きめの下げで買って、吹いたら利食いのスタンス。売りはベンチャー的にとなるが、１２５．０５をストップに限定勝負で臨んでみたい。
ユーロドルは、仏の第１回大統領選の見通しで、早朝１．０９ミドルまで買われるもその後失速。やれやれの売りが出易い状況で、引き続き戻りは売り目線だが、一方で週末の１．０８３７が維持されると突っ込み売りも厳しい。１．０８ミドルから１．０９ミドルでの逆張りで臨みたい。
また、ポンドドルは、１．３０を割れたが一旦渋っており、突っ込み売りは避けて、こちらも大きめの戻りで売場を探してみたい。
