昨晩の海外市場は、英ＭＰＣやＥＣＢ理事会を受けて、ドル売りが優勢となった。米経済指標としては、１０－１２月期非農業部門労働生産性・速報値、週間新規失業保険申請件数、１月サービス業・総合ＰＭＩの改定値やＩＳＭ非製造業指数などが軒並み予想を上回り、米１０年物国債利回りが、英欧中銀のタカ派姿勢を受けて１．８４７％で高止まりを示したがが、ドル買いは限定された。
ドル円は、クロスでの買いで１１４．９８まで上昇、ユーロドルは、ＥＣＢ理事会で金融政策の現状維持を発表、声明では通常通り資産購入プログラムのペースを維持するとしたことで、１．１２６７まで売りの押された後、ラガルドＥＣＢ総裁が、「インフレ見通しのリスクは上方向に傾いている」、「全ての委員がインフレデータを懸念している」と発言したことで、１．１４５１まで上昇、ポンドドルは、英中銀金融政策委員会で、０．２５％の利上げを決定したが、声明で「量的引き締めを３月から着手する」としたこと、議事録では９名中４名が０．５０％の利上げを主張していたことが判明し一時１．３６２８まで急伸した。ただ、ベイリー英中銀総裁が記者会見で「金利が長期的に上昇すると推測することは誤り」と発言したことで、１．３５６７まで売りに押された後は、このレンジで上下した。ＢＢＣが、「ジョンソン英首相の首席補佐官が辞任した」と報道したが、特に悪影響は見えていない。
一方クロス円は、欧州株や米株価３指数が軟調な展開となるも、リスクオフの動きは広がらず、買い戻しが優勢となった。ユーロ円が１３１．５４、ポンド円は１５６．５１、オージー円が８２．２９、ＮＺＤ円は７６．７０まで反発、カナダ円は、原油価格が９０ドルまで上昇したこともあって、９０．７８まで一時上昇した。
