金曜日の海外市場は、ドル売りが優勢となった。クラリダＦＲＢ副議長が、「持続的な景気拡大のために適切な行動をとる」、ブラード・セントルイス連銀総裁が「６月のＦＯＭＣで、インフレ低下と経済成長の減速見通しを考慮し利下げを主張した」、カシュカリ・ミネアポリス連銀総裁が「政策金利を０．０５％引き下げ、目標を達成するまで利上げは実施しないとのコミットメントを示すことが最善だ」などと述べたことが、ドルの上値を抑えた。
ドル円は、米５月中古住宅販売件数が予想を上回ったことで１０７．７４まで一時反発も、米商務省が中国企業に対する新たな禁輸措置を導入したとの報道を受けて、米国株相場が失速しとことで、１０７．３０前後まで下落して週末の取引を終了した。また、ユーロドルは、ユーロ圏の製造業・サービス業ＰＭＩの速報値が良好となったことで、１．１２８３から１．１３３４で堅調推移、ポンドドルは、ユンケル欧州委員長が「英国のＥＵ離脱を巡る再交渉には応じない」との見解を示したことで、１．２７２５から１．２６４３まで売りに押された。
一方クロス円では、ユーロ円が１２０．９５から１２２．０２、ポンド円が１３５．９６から１２６．７８まで反発、オージー円が７４．１５から７４．５５まで買い戻され、ＮＺＤ円は７０．７８から７０．４５まで一時売りに押され、カナダ円は、８１．２４から８１．５８で上下した。
