昨晩の海外市場は、１０月の米中閣僚級協議が予定通り開催されるとの報道や「サウジアラビアがイエメンでの一部停戦に合意」との報道で、リスクオンの展開も、その後一部通信社が「トランプ政権は米投資家のポートフォリオの中国流入制限策を検討」、「米政権は、中国企業を米株式市場から排除することも検討している」と報道したことで、巻き戻しが優勢となった。米８月個人消費支出やＰＣＥコアデフレーターが予想を下回ったが、８月耐久財受注や９月ミシガン大消費者信頼感指数の確報値は、予想を上回ったが、影響は限定された。またＮＹダウは一時の１２１ドル高から、１１９ドル安まで売りに押された。
ドル円は１０８．１８まで反発後、１０７．７９まで値を下げ、ユーロドルは、レーンＥＣＢ専務理事が「ユーロ圏の労働市場は依然強い」と楽観的な見解を示したことで、１．０９０５を安値に１．０９５９まで買い戻しが優勢となり、ポンドドルは、１．２２７２の安値から１．２３３２に反発を限定した。
一方クロス円では、ユーロ円が１１８．４７、ポンド円が１３３．２９、オージー円が７３．３３、ＮＺＤ円が６８．２７、カナダ円が８１．２２まで一時買い戻された。
