昨晩の海外市場は、米週間新規失業保険申請件数は予想通りも、失業保険継続受給者数が強かったが、引き続き中東情勢や原油価格を睨んで神経質な展開となった。報道では、「イランは仲介者を通じて米国の提案に正式に回答した」、イラン高官は「米政権に現実主義が浸透するならば、前進への道はまだ見出せるかもしれない」とし、トランプ大統領は「イランは米国と協議しており、合意に至るチャンスがあるが、それはイラン次第」、「イラン作戦はまもなく終了する」、「イラン発電所の対する攻撃を、現在の５日間から１０日間に延長」などと述べたことは好感されたが、「米国がイランに対する大規模攻撃を検討」との報道を受けて、ＮＹ株価３指数は、中東情勢の長期への懸念から揃って続落、リスクオフの動きが続いた。また、ＯＥＣＤ、２０２６年経済見通しで「インフレ率４％へ加速」としたこと、不調な７年物国債入札もあって、米１０年物国債利回りは、４．４２８％まで上昇した。
ドル円は、１５９．２８から１５９．８５まで一時上昇後、１５９．３３まで一時急落も、その後は反発的な展開、ユーロドルは１．１５２０まで値を下げ、ポンドドルは、１．３３７８から１．３３１０で上下した。
一方クロス円では、ユーロ円は１８４．４５から１８３．９７まで下落、ポンド円は２１２．７２から２１３．３１で上下、オージー円は１０９．９１まで値を下げ、ＮＺＤ円が９１．９１まで下落、カナダ円は１１５．４６から１１５．２７で揉み合った。
