昨晩の海外市場は、米５月小売売上高、５月鉱工業生産や６月ＮＡＨＢ住宅市場指数が弱い結果となり一時ドル売りが出るも、メルツ首相の「米国は１７日中に対イラン参戦の是非を決定」との発言などを受けて、中東情勢に関する懸念がドルを支えた。トランプ大統領と国家安全保障会議チームとの会談では、「米国がイランに対する攻撃も選択肢」と報道されている。尚米１０年物国債利回りは、４．４４６％から４．３９９％まで低下後、４．４４２％まで反発も、その後４．３８１％まで低下幅を拡大したが、影響は限られた。
ドル円は、１４４．４３まで下落後１４５．３８まで反発、ユーロドルは、予想より強い６月独ユーロ圏ＺＥＷ景況感指数にも、フォンデアライエン欧州委員長が「米国との貿易交渉は複雑だが前進している」、「ＥＵと米国は７月９日までに貿易交渉を終結させることで合意し、これを目指して取り組んでいる」、トランプ大統領は、「ＥＵはまだ公正な合意を提示していない」などの発言もあって、１．１５７６から１．１４７５まで下落、ポンドドルは、１．３５７７から１．３４１５まで売りに押された。
一方クロス円は軟調な株価を背景に売りが優勢。ユーロ円は１６７．５９から１６６．７１まで利食いに押され、ポンド円が１９４．９１、オージー円は９３．９５、ＮＺＤ円は８７．２９、カナダ円は１０６．８８から１０６．２７まで下落した。
