昨晩の海外市場は、トランプ大統領が、カタール、サウジアラビア、UAEの首脳が彼に電話をかけ、「攻撃を控えるようにと要請」、「明日予定されていたイランに対する米国の軍事攻撃を中止した」、「明日予定されていたイランに対する米国の軍事攻撃を中止した」、「対応は時間通り2-3日、もしくは来週初めまで」と述べたことで、中東情勢に一服感が出る中、揉み合い気味もドルは堅調を維持した。WTI原油先物期近物は、98.944から99.434で揉み合い、米10年物国債利回りは、4.587%から4.687%まで上昇した。また、米4月住宅販売保留指数が予想を上回ったが、影響は限られた。
ドル円は、G7でベッセント米財務長官が「日本について過度な為替変動は望ましくない」、「植田日銀総裁と本日会談した」、片山財務相が「日本の為替政策の姿勢、理解されたと考えている」、「為替に対して断固たる行動を取る準備ができている」と述べたことで158.67まで下落後、159.25まで反発、ユーロドルは1.1592まで下落、ポンドドルは1.3420から1.3389で揉み合った。
一方クロス円はNY株価3指数の軟調を受けて、ユーロ円が184.21まで下落、ポンド円は213.52から212.65で上下、オージー円は112.64、NZD円は92.56まで一時値を下げ、カナダ円は115.78から弱い加4月消費者物価指数を受けて115.24まで売りに押された。