ユーロ円-2024年相場予想と戦略-

ＥＣＢの利下げ開始とウクライナの情勢次第

※本記事は2023年12月末時点に作成しております。文中の内容は作成時点の情報に基づくものとなっております。

【２０２３年のユーロ円相場を振り返って】

　２０２３年のユーロ円相場は、２０２２年からの上昇を継続しました。

　年初は、前年の財務省の円買い介入の影響に加えて、黒田日銀総裁の任期満了の絡めた日銀総裁人事の思惑で１月３日に年間安値となる１３７．３９を付けた後、スイス銀行の破綻に伴う混乱や米地銀２行の破綻などがリスク回避の動きにつながりました。その後、ＥＣＢの利上げ姿勢が続いたこと、植田氏が新総裁就任後の最初の会合において、市場の期待を裏切る形で、強く金融緩和政策を維持するスタンスを表明したことから、じり高が続きました。

　一旦夏場にかけては、日銀が７月の会合において、投機筋の日本国債売りのパワーに負けて、ＹＣＣの上限を撤廃したこと、ＥＣＢが９月に最後の利上げを行ったことなどから、１５９．７７が上値を抑えて上げ渋る形となりました、しかし、９月のＦＯＭＣにおいて、２０２４年のＦＦ金利見通しが、６月時点の４．６％から５．１％に一気に０．５０％、サプライズ的に引き上げたことから、米１０年物国債利回りが、５．０％に迫る強い上昇を示現したことで、ドル円相場が、２０２２年の高値１５１．９５に迫る１５１．９１のまで再上昇し、ユーロ円相場も、１６４．３１の年間高値をつけました。

　ただ、これも植田日銀総裁が、国会において「年末から来年にかけて、よりチャレンジングになる」との発言し再び早期の金融政策変更の思惑が高まったこと。加えて、今年最後のＦＯＭＣでは、政策金利が据え置かれ、加えて２０２４年のＦＦ金利見通しが、再び６月時点の４．６％に引き下げられたことがサプライズなり、１２月１４日にドル円相場が１４０．９７まで急落しました。その結果、ユーロ円相場も、１５３．２３まで値を下げましたが、現状はこの位置を維持して、年末の取引を終了しようとしています。

【２０２４年の主な材料】

　以下が現在、知り得る２０２４年のイベントや材料です。注目度の高いものは赤字で表示しています。ただ、あくまで予定ですので変更される可能性があることは、ご了承ください。

　リポートの作成時点では、情報量が少ないのは残念ですが、２０２４年は、米国の大統領選挙が、大きな波乱要因となるのか注目となりそうです。

　米大統領選に関しては、トランプ元大統領の再立候補が話題となっています。ただ、前回の大統領選挙に絡めた自身の疑惑に関連して、多くの告訴を抱えています。また米憲法修正第１４条によって、一部の州で「大統領選出馬の権利がない」との判決も出ています。裁判自体は長期に渡ることで、大統領選まで時間稼ぎが可能でしょうが、もし、こういった裁判で、次々に有罪が確定した場合、７月の共和党の全国大会に向けて、予備選を勝ち抜けるかは不透明感が残りそうです。また、そうでなくても、もしトランプ大統領が再び大統領に返り咲くなら、バイデン政権の政策を全て「ちゃぶ台返し」する可能性が高く、その場合恐らく世界の政治や経済、金融市場に大きな混乱を招く可能性高いことは、留意しておきたいと思います。

　一方バイデン大統領も次男のハンター・バイデン氏の問題で、共和党が同大統領の弾劾裁判に向けて動いています。また、高齢であることもあって、健康問題も懸念として残りそうです。つまり、夏の全国大会に向けて、両氏が候補者としての立場を維持出来るのかは、現状は全くの不確実です。その場合、次の候補者次第となるでしょうが、現状米国の大統領選の結果を占うことは非常に難しく、特に金融市場においては、この問題に関して、２０２４年を通して、常に経過を確認しておくことは重要となりそうです。

　また、台湾総統選、ロシア大統領選、９月の岸田首相の任期などの政治的日程が、予定されていますが、台湾の総統選で与党が勝利しても、中国が軍事行動に出る可能性は低く、プーチン大統領の再選は揺ぎ無く、為替・金融市場に大きな影響を与えることはなさそうです。ただ、直近米国の支援が止まる可能性が指摘されているウクライナ情勢では、今年も混戦が続く可能性が高いと思われますが、もし何かの政治的な動きが出て、停戦や終戦に向かう兆しが見えた場合、過去２年のエネルギーや商品市況に、大きな巻き戻しの動きが出るかもしれません。その場合、ユーロ相場に大きな動きが出る可能性があることは注意しておきましょう。

　一方金融市場では、５月にスタートするＮＹ株式の決済の短縮化が、相場の波乱要因となるとの指摘が出ています。現状２営業日後に決済する売買代金を、翌営業日に決済を前倒しするというものですが、世界的な市場では、まだ２営業日後の決済が主流です。為替市場も、２営業日後に決済されますが、株式の取引に伴う為替ヘッジのリスクと絡めて、機関投資家やファンドなどの対応が遅れているようです。一部でこの変更によって、流動性のリスクも指摘されており、金融市場に混乱が生まれる可能性に注意しておきましょう。

　その他、今年も大きな地震や自然災害、ガザの問題などいろいろ自然・地政学リスクが、市場の混乱につながっています。２０２４年も温暖化の影響など、何が起きるのかわかりません。こういった事象は突発的に起こることで、準備することはできませんが、常に、こういったリスクも念頭に入れて、相場に臨む姿勢を維持しておいた方が得策もしれません。

【２０２４年の注目点】

　２０２３年の相場展開を踏まえて、２０２４年のユーロ円相場の注目点をまとめてみました。

• ＥＣＢの利下げはいつ？
• 日銀の政策転換が遂に実現するのか？
• 金利差連動となるなら
• ウクライナ情勢
• 続く日本の貿易赤字

〇　ＥＣＢの利下げはいつ？

　ＥＣＢは、パンデミックでマイナス金利まで引き下げていた政策金利を、ウクライナ問題を受けた原油・資源価格の上昇を背景に、２０２２年６月から引き上げを開始しました。今年９月の会合では、４．５０％まで引き上げ、現状は利上げを停止しています。

　特にユーロ圏では、強力な利上げを短期間で継続したことで、２０２４年には、インフレの鈍化や成長率の低下が想定されています。ラガルド総裁は、１２月最後の会合で、「利下げについては全く議論しなかった」と述べています。ただ、他のメンバーからは、ホルツマン・オーストリア中銀総裁が、「ＥＣＢの政策金利は、ターミナルレートに到達した可能性が高まっている」、ビルロワドガロー仏中銀総裁が「利上げ局面は終わった」と発言するように、少なくとも２０２４年に利上げを再開することはなさそうです。

　また、以下は過去のＥＣＢの政策金利の推移ですが、１９９９年のＥＣＢ発足後、現状のレベルが最高値圏であることも、考慮されそうです。

　一方ユーロ圏の景況感をみておきましょう。以下はユーロ圏の製造業とサービス業ＰＭＩの推移ですが、景気の分水嶺となる「５０」のラインを割り込んでいます。２０２４年は、政策金利の引き下げで、景気を下支えする必要が高そうです。

　では、どういった時期にＥＣＢが利下げに転じるのでしょう。

　既に金融市場では、３月の利下げを５０％、４月以降の利下げをほぼ１００％織り込んでいますが、１２月のＥＣＢ理事会の声明では、「金利水準は十分に長い期間維持される必要がある」とされています。また、直近ではクノット・オランダ中銀総裁が、「ＥＣＢはまず賃上げなどのデータを確認する必要があるため、来年上半期に利下げする可能性はかなり低い」と述べています。あくまで今後も経済の状況次第でしょうが、個人的には最低でも年中盤までは、現状の金利を据え置く可能性で考えています。

　また、ユーロ圏を代表するドイツの１０年物国債のテクニカルもチェックしておきましょう。最低金利となる－０．６６０％からは上昇が３．０２３０％まで拡大しましたが、現状はトピッシュとなり調整気味です。下段のスロー・ストキャスティクスも金利面では上昇し過ぎから、デッド・クロス気味となっています。テクニカル面からは、ＥＣＢの正常化の動きから大幅低下はないとしても、更なる上昇は当面難しそうです。今後１．７４８５％を割れて来ると１．５０％程度までの低下の可能性はありそうです。

参考にＥＣＢ理事会の日程を掲載します。

〇　日銀の政策転換が遂に実現するのか？

　２０２３年は、日本の３０年にわたるデフレ経済から脱却したことで、日銀の金融政策の転換が、大きなマーケットの材料となりましたが、実際新たに就任した植田総裁は、ＹＣＣの上限撤廃などの一部変更を実施するも、結局２０２３年度中、本格的な政策変更に踏み切ることはありませんでした。

　一時植田総裁の発言に、期待感を持つ動きもありましたが、今年の最後の会合では、「我が国の景気は緩やかに回復している」としながらも、「経済・物価を巡る不確実性は極めて高い」、「粘り強く金融緩和を継続していく」として、「賃金から物価への波及、サービス価格への動向を見たい」と今後も慎重姿勢を続けそうです。

　ただ、実際の物価の動きを見る限りは、特に円安の影響が強く、日本がコストプッシュ・インフレに晒されていることは明らかな事実です。２０２４年もこの円安が続けば、引き続き物価が高止まりすることは間違いないでしょう。

　ではなぜ日銀は、政策を動かせないか？

　日銀や人々がデフレ慣れしていることも、大きな要因の一つですが、加えて、これは憶測ですが、植田総裁の過去の発言からは、「拙速な引き締めで物価目標が達成できないリスクの方が大きい」としています。過去自身が速水元日銀総裁時代に、審議委員を務めていた時期、速水日銀の利上げが、景気の腰折れにつながったことへの悪いイメージが残っていて、現状の日本経済においても、自身の政策転換が、再び景気の腰折れにつながることを恐れているのではないかと疑ってしまいます。通常金融政策は、「フォワード・ルッキング＝将来の見通し」によって政策運営されますが、来年の春闘で、順当に賃上げが実施されるのを確認するまで、政策変更はないのではないでしょうか。

　そうなると政策が変更されるのは、早くても来年の４月会合以降であり、その場合も「マイナス金利の解除」、「ＹＣＣ政策の撤廃」が限界で、その後も、長くデフレにつかり切った日本経済が、政府の減税策を受けても、強い上昇圧力をみせる可能性は低く、年内の「利上げ」に踏み切る可能性は低そうです。

　それでは、日本の長期金利動向も見ておきましょう。

　１０年物国債の利回りは、３回のＹＣＣ政策の上限の変更で、一時１．０％に迫るレベルまで上昇しましたが、テクニカル的にははっきりと上ヒゲを出しています。下段のスロー・ストキャスティクスも、既に上昇し過ぎ（売られ過ぎ）の位置にあって、来年もこの１％を超えることはなそうです。一方下方では、流石に０．５５％のそれ以前の高い位置は逆サポートされそうです。来年の日本国債の利回りとしても、０．５５％から１．００％での推移が限界となりそうです。

　ただ、２０２４年も、長らく市場から全く注目を集めなかった日銀金融政策が、大きな注目となりそうです。以下は２０２４年の日銀金融政策決定会合や議事録の公表日です。しっかりと押さえておきましょう。

〇　金利差連動となるなら

　また、日本とドイツの金利差が、ユーロ円相場にどういった影響を見せるか、下記の日独１０年物国債利回りとユーロ円相場の２００６年から動きを見ておきましょう。

　２０１４－１６年は、若干連動性が低いですが、これはアベノミクス・黒田バズーカで、大幅に日経平均が上昇して、円安が進んだ時期です。その他では総じて連動性が高い形が見えると思います。ただ、現在は再び連動性が低下しているようです。この要因は、断定はできませんが、独日１０年物国債利回りに低下が見える中、需給面において、デジタル関連の使用料などのユーロ払いが高水準となっていることが挙げられています。ただ、一応日銀が金融政策の正常化に入り、ＥＣＢの利下げが現実化してくると、再び金利差の縮小が、ユーロ円相場に大きく影響してくる可能性も高そうです。現状が金利差を離れて、大幅にユーロ円が買われているだけに、逆に金利差の縮小によって、再びユーロ円相場が金利差に連動するなら、相場の上値を抑える可能性に注目しましょう。

〇　ウクライナ情勢

　２０２２年２月２４日に、ロシアがウクライナへ侵攻。一時はロシアが圧倒的なパワーで、ウクライナを短期に制圧して侵攻を完了すると見られていましたが、欧米の多大な支援もあって、現状はウクライナが巻き返しを示しています。

　ただ、年末に向けて、ウクライナの反転攻勢の失敗が指摘される中、米下院の共和党の反対でウクライナ支援が止まるとの思惑が高まっています。この点がどういった展開となるかはわかりませんが、もし米国が支援を止めた場合、ウクライナにとっては、非常に厳しい局面となりそうです。また、一部ゼレンスキ―大統領の求心力の低下も示唆されていますが、少なくとも２０２４年のウクライナ情勢は、混戦が続く可能性が高そうです。

　 ただ、逆の面でいえば、混戦が続くだけに、休戦に対する取り組みが進む可能性も残っています。実際この見方は楽観的過ぎるかもしれませんが、少なくとも各国の協調によって、停戦が実現した場合、今までこの問題で売られてきたユーロ相場などには、大きな巻き戻しの動きが出る可能性には注目しておいてください。

〇　続く日本の貿易赤字

　日本の貿易収支は、過去長らく黒字を維持していましたが、２０１１年には、東北大震災の影響もあって赤字に転落。その後２０１６年に回復も見えていましたが、新型コロナウィルスの蔓延を受けたワクチンの購入や訪日外国人観光客の激減、更にロシアのウクライナ侵攻を受けた資源・商品価格の上昇、加えて大幅な円安の悪影響もあって、２０２１年以降再び、大きく赤字幅が拡大しています。

　一応２０２２年１０月以降は、資源・商品価格の落ち着き、円安によるＪカーブ効果などもあって、一定の改善が示されていますが、これが２０２４年に黒字転換できるか保証はありません。

　貿易赤字の要因としては、様々な要因があって、一言で示すことはできませんが、訪日外国人はある程度回復していますが、過去のような中国勢の爆買いが見えていないこと、自動車産業を中心とした輸出の拡大も頭打ちとなっており、あまり期待するのは難しそうです。　

　一方で日本では、再生エネルギーへの転換が遅れていること、電気自動車の普及も拡大せず、来年以降も高水準の原油・天然ガスなど石化エネルギーの輸入が続きそうです。また、岸田政権が打ち出した防衛費の拡大政策によって、毎年５兆円弱の海外調達が実施されることなどから、こういった面のドル需要は、来年も高水準を維持しそうです。

　以下は２００９年１０月からの通関ベースの貿易収支と円ドル相場（下方が円安）ですが、通関ベースの貿易収支が、赤字転換したタイミングで、しっかりと円安が進んでいる形が見えています。そうなるとこれが黒字に改善できれば、また円高の再来も期待できるのでしょうが、２０１３年から２０２１年の間、どうにか黒字を維持している時期でも、円ドルレートは、円高というより、円安傾向での揉み合いの動きに留まっています。国際収支との関連もあって、一概には言えませんが、貿易の代金決済は、直接的に為替市場に影響を与えることもあって、あくまでこの貿易収支が、過去のような大幅黒字にでもならないと、大幅な円高を期待するのは難しいでしょう。

【ユーロドルのサイクル】

　ユーロ円相場に、大きく影響を与えるユーロドル相場のサイクルに注目してみましょう。

　以下は２００８年のユーロドルが最高値をつけた後の現在までの月足チャートです。

　枠で囲った位置は、赤が１年のサイクル、青が２年のサイクルを示しています。ぴったりとしているわけではありませんが、ざっくりと２年の上下の動き、その後２年の上昇、１年急落、２年の横ばい、１年の上昇から２年の下落、２０２０年は１年の反発、２０２１年からの２年の下落、２０２３年は一年の揉み合い相場となっています。

　これを前提に考えると２０２４年からは２年間の長期の波動につながる可能性が示唆されます。また、２０２４年は１．０４４８から１．１２７６と０．０８２８幅の２０１９年以来の低い変動幅に留まりましたから、大きな変動相場に移行する可能性もあるかもしれません。

　それでは上昇するのか、下降相場となるのかですが、これはテクニカル的には、２０２３年のレンジとなる１．０４４８と１．１２７６の次のブレイクがキーとなります。ただ、直前の流れを見る限りでは、２年の下落相場後の横ばいが発生していること、過去相場の上下が、準繰りを示していることから、２０２４年は反発の起点となる可能性に注目しましょう。

【テクニカル面】

≪ユーロドル≫

　それでは、ユーロ円を構成するユーロドル相場の１９９９年からの月足チャートを見てみましょう。

　歴史的な高値１．６０４０からの調整を、１．０３４１の安値で一旦支えるも、反転が２０１８年２月の１．２５５５や１．２３４９の戻り高値でダブルトップを形成。その後０．８２２５からのサポートを割れて、０．９５３６まで下値を拡大しました。ただ、この位置はユーロドルの歴史的な安値からの反発時のネックラインとなる０．９５９６－０．９６０１を若干割れた位置です。一定の達成感があり、現状は戻り安値を１．０４４８で支えています。下段のスロー・ストキャスティクスも、反転上昇を続けており、この安値やサポートの維持が続くなら、今後は上昇期待となりそうです。

　ただ、上昇も１．１２７６は、過去のファンラインで抑えられており、これを越えることが必要です。超えてダブルトップ方向への上昇期待ですが、ただ、マイナーレジスタンスからは、１．１６０３から１．１７０４レベル、ネックラインからは、１．１６４０－１．２０４２ゾーンが上値を押さえそうです。

　以上を踏まえて、ユーロドルの２０２３年の想定レンジを１．０５００から１．２０００としたいと思います。

≪ドル円≫

次にユーロ円を構成するドル円相場の、１９８９年からの長期月足チャートを見てみましょう。

　ドル円相場は、１９９０年の１６０．３５の高値から、２０１１年１０月の７５．３１まで下落後、２０２２年１０月には、１６０．３５の高値と、１４７．６６や１２５．８６の高値を結んだレジスタンスを越えて、１５１．９５まで急反発しました。

　特にこのチャートで注目して頂きたいのは、チャート形状から「Ｅ」の７５．３１をボトムとしたリバースＨ＆Ｓを形成していることです。また現状は、このショルダー部分のネックラインとなる「Ｄ」と「Ｆ」をクリアして、１５１．９５の上ヒゲで、アーム部分「Ｇ」の形成を完了しています。

　これを前提とすると、チャート形状の観点からは、７５．３１の安値を基準に、ロールシャッハ・テストのように、左右対称の動きをすることが、２０２３年の相場では、期待されていました。もし、その通りであれば、再び「Ｊ」の動きを「Ｋ」で繰り返し、「Ｂ」と同様に「Ｉ」の位置まで相場が下落して、その後再び「Ａ」の１６０．３５方向を目指し「Ｉ」を完了するというが想定です。

　ただ、２０２３年の相場は、「Ｄ」と「Ｆ」のネックラインを割れることはなく、再度高値を目指す動きに留まりました。つまり、前述の前提が崩れているわけですから、理想的なリバースＨ＆Ｓは、実現しなかったという事です。

　そうなると次の見方は、あくまで昨年のレンジである１２７．２３と１５１．９５をどちらが先にブレイクするかで方向感が決まると考えざるを得ません。もし、２０２４年の相場が、１５１．９５を越えて行くなら１６０．３５の高値を目指す動きとなり、一方１２７．２３を割れて、更にネックラインとなる「Ｄ」と「Ｆ」を割れるなら、「Ｈ」方向への調整リスクとなります。ただ、ファンダメンタルズ面を考えると、２０２４年に、そこまでの円高が再燃するリスクは、想定することは難しく、「Ｄ」と「Ｆ」のネックラインさえ維持されるかもしれません。あくまでこういった位置を割れて、１２０円程度までの下落が目途となりそうです。

　以上を勘案して、ドル円の２０２４年の想定レンジを１３０．００から１５０．００とします。

≪ユーロ円≫

　最後にユーロ円自体の月足チャートです。

　ユーロ円相場は、１６９．９７の史上高値示現後は、９４．１２で下値を支えて、その後は１４９．７９の高値から１０９．５７まで値を下げた後、１１４．４１でサポートを形成、２０２０年以降は堅調な上昇を続けています。

　ただ、上値は、歴史的な高値１６９．９７を目指す動きの中、直近では１６４．３０で高値を付けて調整気味です。この位置で上昇が止まったことは、テクニカル面では、特別要因が見つからないことで、上値付きかは断定できませんが、ただ、既に下段のスロー・ストキャスティクスは、買われ過ぎから反落気味となっており、今後もこの高値が上値を抑えると、スロー・ストキャスティクスのデッド・クロスへの転換から、下値を目指す動きがありそうです。　下値は、１１４．４１の安値からのサポートと横足から目途を確認していきますが、まずは、①のサポートと重なる１４８．４１－１４９．７９ゾーン、これが維持されると強い形が続きますが、維持でいない場合は、次の②のサポートからは、１３７．５０－１４１．０６ゾーンがターゲットとなりますが、こういった位置は維持されると可能性が高そうです。リスクは、１３４．１３－１３７．３９などを割れるケースで、その場合は、ざっくりと１３０円を目指すリスクも残りそうです。

≪マトリックス・チャート≫

　また、ドル円とユーロドルの２０２４年の想定レンジから、マトリックス・チャート（価格帯によるクロス円の位置）を確認しておきましょう。

　ユーロドルの想定レンジを１．０５００～１．２０００、ドル円を１３０．００～１５０．００しましたので、これから算出されるユーロ円の最大想定レンジは１３６．５０～１８０．００となります。ただ、ここまで大きなレンジは想定できないので、１５７．５０を中心として、１４５．７３から１６９．７３がレンジとして想定されそうです。

【予想レンジと戦略】

　以上を勘案して、２０２４年のユーロ円の想定レンジを、１４５．００から１６５．００とします。ただ、不透明感が強いことで、最大レンジで１４０．００から１７０．００まで見込んでおきたいと思います。

　それでは、ユーロ円相場の来年の具体的な中期戦略についてお話します。

　前提としては、まず現状の高値１６３．３０を越えない展開です。従って、早期は突っ込み売りは避けて、慎重に戻り売場を探します。売り場としては、１５９．６５－１６１．２５ゾーンで理想的です。このストップは１６３．３０越えで対応します。また、１６３．３０を超えるケースから押し目買いに再転換することも検討されますが、その場合のターゲットは、１７０円を前に、上げ渋りでは利食いを優先、またこれをストップに売り直しも検討しましょう。

　また、１６３．３０のストップがかからない状況での売りポジションのターゲットは、１５３．１４－８６の戻り安値圏が維持されると利食いとなりますが、しっかりと割れてくれるなら、サポートと横足の１４８．４１－１４９．７９ゾーンでは、利食いを優先しましょう。またこの位置の買いは、割れるなら止めて、１４５円から１４０円まで買い直しを検討しましょう。この場合のストップは１３７．５０割れでの対応となります。ただ、こういった下落が示現した場合は、既に１５０円台が重くなるでしょうから、そういった反発があれば、しっかりと利食いながら対応しましょう。　

　また、タイミング的な注意点は以下となります。こういった面も勘案しながら、戦略を立てて頂ければと存じます。（詳細は、ドル相場の２０２４年見通しの「ドル円の季節性」を参照ください）

1. １－３月期は、本邦のレパトリ・シーズンで円高気味となり易いこと。
2. 株価面では、アノマリーから５月の「セルインメイ」、米国の大統領選挙を睨んで、年央にＮＹ株が調整入りし易く、地政学リスクなどリスク回避の動きに注意しましょう。
3. 一方ドル円でも、例年アノマリー的に、８月中旬に瞬間的な円高が示現することが多いことは注意ですが、逆にこの時の急な円高は、年末に向けて絶好の円の売り場となることも、覚えておいてください。
4. ９月のレイバーデー明けからは、年末に向けて方向性が出易い時期です。この時期に一定の動きが見えた場合、逆張りで向かわないようにしましょう。

※文章中に使用されている、高値・安値等の価格につきましては、筆者が作成に利用したデータ元の価格であり、インヴァスト証券がトライオートFXにて提示した過去の価格とは異なります。