第593回 【マーケットはすべてギャンブル?】

取引されるものの価格が、マーケットで売買されることによって動く制度は、株式相場にしても、外国為替相場にしても、商品相場にしても、すべてギャンブルだ、といった考え方があります。

よく、「もっとポジション(あるいは、取引するための資金)があれば......」といった話を聞きますが、財務省・日銀の大量介入でさえも市場価格(外国為替レート)をコントロールできないことを考えると、ポジションの大小は相場の勝ち負けには関係ないだろう、と思っています。

もちろん、ポジションの大小によって売買の手法は異なります。 自らの売買がまったく相場に影響を与えないサイズの取引と、自らが売買をすることによって市場価格が動いてしまうほどの大口での取引は、そのやり方が違うのです。

一介の外国為替ディーラーであれ、財務省・日銀の大量介入であれ、ポジションを使い果たしたときは、自分以外の市場参加者の売買を見ているだけです。

この「見ているだけ」の状態で比べれば、市場参加者はみな平等であり、対等の立場になります。

不確実な事柄に対して、思惑を持ち、「当てもの」をしている状態になるのです。

こうなると、確かに、「所詮、マーケットはギャンブルだ」といった考え方も正しそうですが、そうはいっても、サイコロ賭博や宝くじ、競輪、競馬、パチンコ、マージャンなどとは、おのずと違う、とも考えています。

しかし、サイコロ賭博や宝くじ、競輪、競馬、パチンコなどと比べて、外国為替相場の方が高級だ、と言うつもりは、まったくありません。

ギャンブル性、不確実性を比べれば、それらは同質でしょう。

しかし、外国為替相場は、そういったものと比べて、自主性・主体性が高い、と言えます。

サイコロ賭博や宝くじには、――不正が行われていなければ――まったく、自らの意思が入る余地がありません。完全に偶然性だけです。

競輪や競馬などは、他者を応援するだけです。 ――競輪や競馬は、さまざまなこと(過去のデータ、選手の性格、競走馬の血統など)を「読み」「研究する」ところは、サイコロ賭博や宝くじよりも、主体性・能動性があるのかもしれませんが。――

主体性・能動性といった意味では、外国為替相場は、マージャンなどが最も近いのかもしれない、と考えています。

マージャンは、偶然により牌(=カード)が配られます。その後は、順次、入ってきたカードを見て、自分の判断で、どのカードを捨てるのか選択します。

ともあれ、外国為替相場のギャンブル性の話は、この程度にしておきましょう。

マーケットには、本当にさまざまな種類がありますが、では、そういったマーケットは、みな同じでしょうか?

たとえば、株式市場(株式相場)と、外国為替市場(外国為替相場)は同じでしょうか?

外国為替取引をする際に、株式市場(株式相場)と同じだと考えて参入する人が多いようですが、実は、それは大変危険なのです。

どちらも市場(相場)ですから、同じ部分もあります。

そのギャンブル性・不確実性をとらえるならば、同じだ、と言えるでしょう。

そういった同じ部分には、株式市場の経験則や手法(テクニック)を、外国為替市場にも流用することができます。

しかし、マーケットが違うのですから、当然に、違う部分もあるのです。

外国為替市場には、それ特有の対応や対処の方法があります。

(2013年6月27日東京時間02:00記述)

第592回 【FEB議長が出口戦略の始まりを示唆】

FRB(米連邦準備理事会)のバーナンキ議長は19日の記者会見で、景気回復を条件にQE3(量的緩和第3弾)を縮小する方針、いわゆる出口戦略の始まりを示唆しました。

マーケットは即座に反応し株価は急落、長期金利は急上昇しています。

FRB議長の発言やFOMC議事録には、昔から、常に方向性を示唆する内容が含まれています。

なぜ方向性を示唆できるのかと言えば、FOMCが金融政策の対象とする短期金利(政策金利)は「人間が決める金利」だからです。

ここでいう「人間」とは特定少数の権力者(=権限のある者)を指します。

一方、長期金利(為替や株も同じ)は、「不特定多数の人々」の売買によって形成されるものであり、「人間」が決めることのできない金利です。

さて「人間」が決める金利は、常に「足りな目」になりがちです。

例えば、景気を回復させる場合、政策金利を少し下げて様子を見ます。

一度にドカンと限界まで下げてしまうと、景気が急回復してコントロールが効かなくなるかも知れないし、予想に反して効き目が無い時は、手詰まりになるからです。

逆に、景気に過熱感が出てきた時は、少しずつ上げていきます。

一気に上げると、景気の腰を折ってしまう可能性があるので、「少し上げては様子を見てまた上げる」を繰り返すので、常に「足りな目」なのです。

そう考えると、いちばん重要な地点は金利を下げた時や上げた時ではなく、「上げる政策、下げる政策の転換点」であることに気がつきませんか?

それが今なのです。 (いつなの? 今でしょ!)

バーナンキ議長は、米国債などの資産買い入れを最終的に停止することになっても「金融引き締めを意味しない」と強調しています。

つまり、「QEの停止=利上げではない」と言っていますが、その先にあるものは、利上げです。

今回の会見では、この先2、3年の方向性が示されたと考えます。

そこで投資家は、目先のマーケットの動きに惑わされることなく、しっかり方向性を見据えて対処していくべきだ、と考えます。

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(2013年6月24日東京時間01:30記述)

 

第591回 【キャリー・トレードは矛盾している】

金利とは何でしょうか?

金利は、その国のインフレ率です。

金利が高いということは、その国のインフレ率が高く、その国の通貨価値は、いずれ下落することを意味しています。

たとえば、10%の金利が付くということは、100万円が、1年後に110万円になるということです。2年後には121万円に、3年後には133・1万円になります(複利計算をしています)。

お金は増えているのですが、インフレですから、物価も上昇しています。つまり、こういった状態のときは、インフレが進んでいるということです。

インフレは、お金(通貨)の価値が下落することですから、その国の中では、その通貨価値は下落しています。

こういった通貨価値の変動は、日々のマーケット(外国為替市場)で、徐々に調整されればよいのですが、インフレ率ばかりがマーケットの変動要因ではありません。

インフレ率が高い、つまり、高金利であることが要因になってキャリー・トレードが行われると、その高金利通貨は、「買い」の対象になります。

繰り返しますが、ある通貨が高金利であるということは、その通貨を発行している国がインフレであるということです。ですから、いずれ、その通貨価値は下落する可能性があります。

そうであるにもかかわらず、高金利の通貨は、低金利の通貨を売って、高金利の通貨を買うキャリー・トレードのターゲット(買いの対象)になっているのです。

キャリー・トレードが続いて、その規模が拡大増加している間は、インフレ(高金利)であっても、むしろ、その通貨の価値は上昇します(その通貨の為替レートが上昇します)。

現在のマーケットは変動相場制ですから、需給で価格(為替レート)が決まります。キャリー・トレードによって、高金利通貨の需要が高まるので、価格が上昇するのです。

しかし、インフレが、通貨価値を下落させる可能性が消えることはありません。

需給による価格変動の陰に隠れて見えにくくなっているだけで、潜在的に存在し続けています。むしろ、需給により、ゆがめられて、その潜在的な下落リスクは大きくなっているのです。

人は、世の中が変わらないことを前提に、さまざまな取引をしています。

しかし、日々の変化は小さくても、それは徐々に矛盾を溜め込み、次の大きな変化のエネルギーとして蓄積されていきます。

地球上の大陸プレートの移動は、1年ごとに数ミリから数センチ程度で、日々の変化は、人間には感知できないでしょう。

しかし、プレートは時々刻々と動いています。プレートとプレートの圧力が一定のレベルにまで溜まると、プレートは瞬時に大きく動き、それまでに溜めたエネルギーを放出します。突然の大地震となって修正を行うのです。

それは、表向きにはよくわからないし、目にも見えないでしょう。火山の地底深くにマグマが溜まり、それが抑えきれなくなると、突然に噴火するのと同じことです。

マーケットも、矛盾がないわけではなく、不完全なシステム(制度)のもとで運用されています。

つまり、「円キャリー・トレード」は、外貨の高金利を享受する目的の取引です。

それは、当初のもくろみ通りに行く場合もあるのですが、金利差を享受することばかりに拘泥して、為替レートの変動をよく見て投資を行わないと、失敗する危険性(リスク)がある、ということです。

++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++ (2013年6月20日東京時間13:30記述)

第590回 【後追いと小出しでは、アベノミクスは失敗する】

日銀の金融政策決定会合が6月11日に開かれ、長期金利の乱高下を抑える新たな施策の導入を見送ることを決めました。

日銀の黒田東彦総裁は異次元の金融緩和を発表した時、「戦力の逐次投入はしない」と明言した経緯があり、その言葉通り、新たな施策の導入を見送ったわけです。

前総裁の白川氏は政策を「後追い」で出したり、「小出し」にしてマーケットにインパクトを与えなかったことを考えると、黒田総裁のやり方のほうが、メリハリが利いていてマーケットを先導する効果があると思います。

しかし、逆に言えばマーケットの要望には応えなかったわけで、その失望感が日経平均株価1万3000円割れに現れたのだ、と考えます。

政府・日銀には金融緩和策によって短期金利を下げている(現実には量的緩和にまで踏み込んでいて、ほぼゼロ金利なので横ばいですが)のだから、長期金利も下がって欲しいという願望があるのでしょう。

しかしながら、一方で脱デフレを掲げ、物価目標を2%に置いたインフレ政策を採用しているのですから、長期金利が上昇するのは当たり前です。

それを需給面で歪めるとすればさらなる長期国債の購入しか手がないのに、そうした「戦力の逐次投入はしない」と言っているのだから、マーケットの失望売りを招いたのでしょう。

そもそも黒田総裁が起用されたのは、日銀が大胆な金融緩和を行い、その上で政府が日本の成長につながる経済政策を実行するためだったはずです。

それがアベノミクスであり、期待感によって昨年末の政権交代から5月までは株価が上昇し、為替は円安へ向かいました。

安倍政権は、期待感が冷めないうちに、金融緩和によってたっぷり供給されている資金を、企業が投資に使いたくなるような政策、有効需要を喚起する政策を打ち出す必要がありました。

ところが、第3の矢として放った成長戦略第3弾には企業のモチベーションを高めるものはほとんど無く、例えば規制改革の柱の一つである「すべての一般医薬品のネット販売解禁」は、すでに1月の最高裁判決(ネット販売禁止を定めた厚生労働省令が無効と判断された)によって認められていることの「後追い」でした。

政府は参院選後に追加の戦略を打ち出すとしていますが、もしこの先も政策を「小出し」にしたり、民間活力を引き出すための成長戦略を打ち出すことができなければ、マーケットは失望し、アベノミクスは失敗する可能性が高まります。

現時点で、アベノミクスが成功するのか、失敗するのか、ほぼ、5分5分と見ています。 (成功する可能性の方が、少し高いので、6分4分と言った方が正確かな...)

++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++ (2013年6月16日東京時間23:00記述)

 

第589回 【夏休み相場を意識して取引する】

6月も中旬になりました。2013年の半分が、終わろうとしている訳です。

そろそろ、「夏休み相場を意識して取引する」必要を感じています。

この時期になると、毎年、夏休み相場について注意を呼びかけるようにしています。

相場に参加する人は、毎年、徐々に入れ替わっていますから、必ず、初めて聞く人がいるからです。

そういった意味で、今回も、夏休み相場の心得を紹介します。

今年(2013年)の夏休み相場の期間は、7月4日の米国独立記念日から、英国の8月の最終月曜日(今年は8月26日)の休日レイト・サマー・ホリデー(サマー・バンク・ホリデー)までのおよそ2カ月間です。

その間には、8月15日前後にあたる日本のお盆休みも含まれます。

もちろん、7月4日を迎えたからといって、ニューヨーク、ロンドン、東京のマーケット参加者が一斉に休むわけではありません。

7月4日を機に、三々五々休みに入り、気がついたら大半が休んでいたというイメージでしょうか。

マーケットが薄くなることを警戒するのは、経験則が当てはまりにくくなるからです。

例えば、通常のマーケットであれば、ある通貨ペアが下落してチャート・ポイントに近づいた時には、経験則から、相応の買いが出て押し戻す動きが見られるはず、それでも売り圧力が強くて割り込んだ場合は、近辺に溜まっているストップ・ロスをつけることになるものの、そこそこの売買量(取引量)をこなす、という予想がつきます。

ところが、夏休み相場では、チャート・ポイントに近づいても、買いが弱く、いきなりストップ・ロスをつけてしまったり、ストップ・ロスが発動しても、売買量(取引量)をこなすことができず、相場が急激に一方方向に大きく動いてしまい、想定外の損失を被る危険(リスク)があります。

もちろん、年末のクリスマス相場でも同じ事が起こり得るのですが、こちらは約1カ月と短期なので、マーケットが薄くなる速度が速く、その分実感しやすいといえるでしょう。

一方、夏休み相場は期間が長く、徐々にマーケットが薄くなるため、油断が生じやすいので注意が必要です。

夏休み相場に参戦することは、できれば避けるべき、と考えています。

そのためにも、6月中は、しっかりと利益を得られるように頑張る時期です。

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(2013年06月13日東京時間07:30記述)

第588回 【トレンドとタイミングと余裕資金】

日経平均株価が1万2000円台まで下がったことで、メディアはアベノミクスがもたらした上昇相場に便乗して株を買い、大きな含み損を抱えた投資家の姿を伝えています。

政権交代によって1万円台に乗せた株価は、5月22日までほぼ一本調子で値上がりを続け、5月23日には1万5942円の高値をつけました。

ところが、その日、1400円以上の暴落が起こり、その後もほぼ連日、値下がりが続いています。

そのため、株価は3000円以上、外国為替相場は、ドル/円で103円台から94円台まで約9円(8円70銭程度)下落しました。

暴落のきっかけを作ったのはヘッジファンドといわれていますが、その後2週間続いている下落は、冒頭で紹介したような個人投資家の狼狽売りが主な原因ではないでしょうか。

まだ底が見えたとは言えない状況なので、個人投資家が右往左往する気持ちは分かりますが、トレンド転換したのではなく、上昇トレンドの中の調整下落と捉えるべきでしょう。

昨年末からこの5月まで一本調子で上がり続けていたことのほうがおかしいと、大きく構えるしかありません。

そこで思い出すのが相場の格言。

例えば「主婦が株を買うと天井」です。

「主婦」という表現を不快に感じる人もいると思いますが、昔の格言なので「主婦」は「投資の勉強をしていない人」の意味だと理解してください。

格言の通りに、アベノミクス効果で株が上がっているというニュースを見たり、雑誌記事を読んで、普段は株式投資をしない人が株を買い始めると、相場は天井を打って調整下落が起こりました。

「いのち金には手をつけるな」という格言もあります。

生活資金を投資してしまうと、今回のような大きな調整に耐えられず、狼狽売りをして損失を膨らませ、明日の生活に困窮することになります。

投資は余裕資金で行うことが大前提です。

株価の1万3000円割れ、ドル/円の95円割れで、調整が終わったとは限らず、上昇に転じるまでには時間がかかるかも知れませんが、先人の言葉に謙虚に耳を傾けながら、「トレンド」を読み「タイミング」を図って投資することを心掛けるべきところだ、と考えています。

++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++ (2013年6月9日東京時間23:00記述)

第587回 【長期金利は、いずれ理論値に収れんする】

日銀の「異次元の金融緩和」と呼ばれる量的緩和の影響により、長期金利の上昇が懸念されています。

5月下旬には指標である新発10年国債利回りが一時1%台に上昇しました。

国債利回りの上昇は、国債価格の下落を意味するため、国債を多く保有する金融機関にとっては含み損が増えることになります。

そのため黒田日銀総裁は長期金利の上昇を容認しているわけではありませんが、だからといって長期金利は日銀がコントロールできるものでもありません。

金利と異なり、相場は需給を歪めることで意図する方向へ動かすことができます。

株式相場や商品相場はもちろん、外国為替相場も同様です。

ただ外国為替相場の場合は規模が大きいので、数千億円、ないしは1兆円以上という巨額な資金が必要になる上、相場を動かすことができても、利益確定のために反対売買をすれば相場が元へ戻ってしまい、利益を得るどころか損失を被る恐れがあるので、普通はやりません。

しかし、金利は、こういった株式相場や為替相場とは違います。

金利には理論値があるため、たとえそれが日銀であっても、思うとおりにはなりません。

仮の話をしましょう。

金融機関が提示する住宅ローン金利が3%前後の時、ある銀行だけ需要が多いという理由で4%へ引き上げたとすると、借り手は、それでも借りたいでしょうか?

金利が下がるのを待つか、他の金融機関へ行くでしょう。

あるいは、メガバンクの定期預金金利が0.025%の今、2%、3%の金利をつける銀行があったとしたら、預金者は喜ぶどころか、破たんするのではないかと疑うはずです。

また、A銀行の貸出金利が1%で、B銀行の預金金利が2%ということもあり得ません。

誰でもA銀行で借りてB銀行に預ければ1%も儲かってしまうのですから。

異次元の金融緩和という量的緩和によって短期金利は下がるでしょう。

しかし、量的緩和はデフレ脱却が目的であり、物価目標を2%に置いているのですから、現在は0.8%程度に落ち着いている長期金利も、いずれ2%を視野に入れた理論値に収れんしていくはずです。

このことは、本来なら日米金利差の縮小を意味するので円買い材料になるのですが、今のセンチメントでは、インフレ懸念という円売り材料のほうが重視されそうです。

また、日本株の上昇は、円投資意欲が高まるので、円の需要が増えて円高になるという読みも正しいのですが、アベノミクスという円安材料のほうがより強く働き、ドル/円が上昇すると日本株も上昇する、あるいは日本株が上昇するとドル/円も上昇する現象が起きています。

相場の解釈に定石はありません。

解釈に迷った時は、相場の流れを加速する方向がクローズアップされやすいと考えてください。

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(2013年06月06日東京時間09:15記述)

 

第586回 【勉強をしないで勝てるほど相場は甘くない】

東京市場の日経平均株価年初来高値は5月23日につけた1万5942円で、時間外取引では一時1万6000円台をつけたものの、現在は1万3000台で推移しています。

先物主導の売りが先行していたので恐らく、ヘッジファンドが利益を確定するために売ったのだろう、と推測しています。

この相場環境、この株価水準で空売りを仕掛ける可能性は低いと思います。

株式関係者やメディアは、あわて気味に株価急落の犯人捜しをしています。

無責任な言い方をすれば、株式関係者は、相場(=株価)は上がらなければいけないと考えて、いつも「買い材料」ばかりを探しているように感じます。

そのため急落すると浮き足立ってしまいがちなのですが、冷静に考えれば、わずか半年間で、8000円台から1万5000円台まで一気に2倍近い上昇を続けたのですから、2000円程度の調整が起こっても不思議ではありません。

そして、調整はこれで終わったのではなく、始まったと解釈すべきではないか、と考えています。

調整には二つのパターンがあります。

価格の急落を伴う「価格による調整」は、2~3週間という比較的短時間で終わるケースが多いのですが、保ち合い状態が続く「時間による調整」ならば、上値1万6000円程度、下値は1万3000円台(あるいはもっと下かも知れません)の間で、少なくとも、2~3カ月の調整期間が続くことになります。

相場には「主婦が株を買うと天井」という格言があります。

昔の格言なので、差別用語を不快に感じる人もいるかも知れませんが、格言ですので、ご容赦ください。

ここでいう「主婦」とは投資の勉強をしていない人と理解してください。

そういった人たちが、遅ればせながらもブームに乗って株を買い始めると、相場が天井を打つことは往々にしてあります。

現実に今回の調整では、アベノミクスブームに乗って株を買った個人投資家が大損した、といわれています。

私個人は、勉強をせずに楽して儲けようという態度が間違っていると考えています。

株でも為替でも、投資と名の付くものを手がけるのならば、勉強して知識を得て真剣にやらないと大けがをします。

ましてや、ギャンブルのように一発当てて儲けてやろうという態度では、致命傷を必ず受ける、ということを肝に銘じておくべき、と考えています。

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(2013年6月2日東京時間23:30記述)

 



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