第331回 ドル/円の市場参加者が減少している?

為替レートの値動きは、市場参加者が多い時は(取引が活況の時は)、リズミカルな動きを見せるものです。

ところが、最近のドル/円の値動きは、突如としてどちらかの方向へ動き出したかと思うと、ピタリと止まってしばらく動かなくなる、そんな「ストップ&ゴー」の状態が続いています。

こういった最近のドル/円マーケットを見ていて、強く感じることは、「外国為替市場の参加者が急激に減少している」ということ。
それは金融機関が参加するインターバンク市場の値動きに表れています。

市場参加者の減少と言うよりも、取引高の減少と考えた方が良いのかも知れません。

その原因は、サブプライムローン問題、リーマン・ショックと続く一連の金融危機の中で、経営に行き詰まった大手米銀などインターバンク市場で大きなシェアを占めていた有力金融機関が撤退したり、取引を縮小させているためだろう、と推測しています。

個人投資家の市場参加者は、まだ、少しずつですが、増加していると感じます。
しかし、インターバンク市場など、大口の市場参加者が減少したことで、全体の取引量は減少気味だ、と感じています。

しかし、ドル/円相場が、このまま衰退して行くとは考えていません。

市場参加者の減少とは直接関係のない話ですが、市場参加者の意識の中には、遠くない将来、アジア通貨の地位が高まり、その中心通貨は中国元になるという認識が広がっています。

そのため米国を中心とする先進諸国からは中国元の切り上げ、さらには自由化を求める声が出ています。

アジア通貨の時代が必ず来るだろう、と考えています。

そして現時点では、日本円は中国元の代替通貨として重要な位置を占めています。
もっと取引されるべき通貨、日本円が、ドル/円マーケットの参加者の減少によって取り残されていることは、とても残念に感じています。

第330回 「ドル・キャリー・トレード」は縮小期を迎えている

通貨の金利は発行国の経済状態等の「都合」によって決まります。

かつては、(一部の例外を除き)国の数だけ通貨の数がありましたが、現在は、ユーロ(EUR)に代表されるように、複数の国が使う共通通貨が生まれています。

通貨が統合され、金利が各国の「都合」によらないで決まることは、画期的なことであり、ある種の実験だと思っています。

通貨統合というユーロ(EUR)の実験は、概ね順調に進んでいましたが、最近になってギリシャ問題のような負の面が表面化しています。

この壮大な実験が、いつまで続くのか興味深く見ているところです。

※通貨統合が、最終的に、失敗に終わる可能性もあり得る、と考えていますが、今の時点では、そこまで悲観的にはなっていません。


話を戻します。
各国の「都合」がまちまちである以上、金利も通貨によって違って当然です。

すると何が起こるのでしょう?

外国為替市場で、『為替レートが動かなければ、』金利の安い通貨を売って金利の高い通貨を買う「キャリー・トレード」を行えば、利益を得られることに気がつきます。

『外国為替レートが動かないと仮定すれば、』確実に金利差分だけ儲かるのです。

しかし、この発想は、もともと間違っているのです。

『為替レートは、必ず、動く』からです。

しかし、キャリー・トレードがうまくいっている期間には、キャリー・トレードは急速に加速度的に拡大していきます。

この期間は、極論すれば誰でも儲かります。

例えば2005年から2007年にかけて、ゼロ金利の円を売ってドルを買う「円キャリー・トレード」がブームになりました。

ブームの波に乗ってドルを買い儲けた投資家も多かったはずです。

2009年以降は、実質ゼロ金利のドルに着目した「ドル・キャリー・トレード」が行われています。

ところが拡大していた市場が飽和状態に達すると、必ずアンワインド(巻き戻し)という形で暴落が起こりキャリー・トレードは縮小に向かいます。

なぜなら通貨の金利が高いということは、その国のインフレ率が高いということ。

『インフレ率の高い通貨は、いずれ必ず下落する』
それが必定なので、キャリー・トレードが無限に拡大することなどあり得ないのです。

キャリー・トレードの拡大と縮小は、常に、循環的に起こっており、拡大から飽和状態に達して縮小に向かう時、為替相場は反転して急激に動きます。

この時、対処が遅れた投資家は大きな損失を被ります。

キャリー・トレードを行う上で一番危険なことは、いつまでも拡大が続くと思い込んでポジションを持ったまま放置しておくことです。

現在
ユーロ/ドル、
ユーロ/円、
豪ドル/ドル、
豪ドル/円
に関してはキャリー・トレードがかなり進んだ状態です。

豪ドルに関しては、対ドル、対円、どちらも、まだ飽和状態に達していない感じはしますが、飽和状態が近いことは確かでしょう。

ドル・キャリー・トレードを行っている投資家は注意深く取引を行う時期に差し掛かっていることを認識すべきでしょう。

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(2010年03月25日東京時間11:10記述)

第329回 ちゃんと勉強すれば、リスクは、事前に認識できる

FX取引にはリスクがあります。
ちゃんと勉強すれば、リスクは、事前に認識できるのに、「楽して儲かる」とか、「寝ながら儲かる」「誰でもできる」、その類のキャッチ・コピーに踊らされて、FX取引を始めた投資家も多いのではないか、と危惧しています。

そういった『ウソ』を、垂れ流しにしている、現在の世の中の風潮も困ったものだ、と思います。
しかし、それを望んでいるのも、世の中の大衆です。
それを喜んでいる人がいるのも、現在の世の中なのです。
騙す側だけが悪いのではなく、騙される側にも、本当は多くの問題点があります。

「宝くじ」が当たれば、3億円です。
いったい、何枚の「宝くじ」が、売られて、その内の1枚が当たっているのでしょう?

「宝くじ」の当たる確率、「宝くじ」の期待値を知っていますか?

私は、「宝くじ」は、買いません。
自分の意志で、買わないようにしています。

買ったことが無いわけではないのです。
1枚でも買うと、何だか当たるような気がするから不思議です。
人間の思考回路は、そのように作られているのでしょう・・・。

世のマスコミは、3億円の「宝くじ」に当たったラッキーな人を探し出して、その幸運をもてはやします。

私は、「宝くじ」のコマーシャルに、その期待値を明示するべきだ、と思います。

タバコに「注意書き」があるように、「宝くじ」の表面に、その期待値を明示して当然だ、と考えます。

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「楽して儲かる」とか、「寝ながら儲かる」とか、そういった安直なことを言う人が居ますが、それは、『ウソ』です。そんな、『馬鹿な話』は、あり得ません。

人間は、他者のことだと、冷静に判断できますが、「自分のこと」「特に、お金がからむこと」になると、頭に血が上って、『ウソ』や『馬鹿な話』を、信じてしまうことがあります。

冷静に、考えれば、あり得ない話であっても、「そうあって欲しい」と、思う場合は、信じられないところがあるのですが、信じたくなってしまうのです。

逆に、信じたくないような、出来事を聞かされて、動転すると、同様に、頭に血が上って、『ウソ』や『馬鹿な話』を、信じてしまうことがあります。

いわゆる「オレオレ詐欺」「振り込め詐欺」のニュースを見て、聞いて、
『どーして、そんな単純な詐欺に、ひっかかるのだろう?』
と、誰でも思います。

それは、他人事だから、冷静に判断できるからです。

人間は、自分のことになると、冷静な判断が出来なくなります。
(訓練をすれば、ある程度、冷静な判断が出来るようになります。)

話を元に戻しますが、投資に対して、そういった安直なことを言う人が居ますが、それは、『ウソ』です。そんな、『馬鹿な話』は、あり得ません。

確かに、投資をすることは、誰にでも出来ます。ただ単に、何かに投資をすれば良いだけですから。
しかし、その投資で、「利益になるのか」「損をしてしまうのか」は、別の問題です。

ちゃんと、勉強して、知識を持って、投資をすれば、利益になる可能性が高くなります。
ただし、勉強しても、必ず利益になるとは限らないのが、つらいところですが・・・。
『ちゃんと、勉強して、知識を持って、投資すれば、利益になる可能性が高くなります』

第328回 「ありとあらゆるもの」が為替相場の材料になる

外国為替市場では「ありとあらゆるもの」が材料となって値段が動きます。
そこで外国為替市場で戦う投資家は「ありとあらゆるもの」を知っていたほうが有利であることは間違いありません。
でも現実には時間的な制約もあってすべてをカバーするのは無理。
あれもこれもと手を広げてチェックが甘くなるくらいだったら、重要な材料に絞り込んでしっかりチェックしたほうがずっと効果的です。

最も重要な材料は米国の経済指標

重要な材料探しのヒントは米ドルにあります。
米国が発行するドルは基軸通貨として世界中に流通しています。
そのため外国為替市場でもドル/円、ユーロ/ドル、ポンド/ドルというように対ドルレートを基本としています。

ドル/円レートを決める要素は何でしょうか。
大きく言えば米国経済と日本経済の状況です。
ユーロ/ドルなら欧州と米国経済、ポンド/ドルなら英国と米国経済です。
これらの共通項は米国経済。
そこで誤解を恐れずに言えば、最も重要な材料は米国経済の動向であり、それを数値化した「米国の経済指標」だけを見ていれば良いのです。

雇用統計など5つの経済指標をチェック

しかし米国の経済指標といっても50も100もあります。
外国為替を担当するエコノミストであればすべてチェックすべきでしょうが、個人投資家は次にあげる5つを見れば良いでしょう。
(もちろんもっとチェックできるのであれば、そのほうが良いことは言うまでもありません)

まず、
(1)米国雇用統計(米国失業率)
(2)米国GDP(国内総生産)
これらは景気の実態を表します。
次に、
(3)米国貿易収支
対中国、対日本貿易等によって生じた貿易赤字(輸入超過による赤字)の状態を示します。
そして米国内のインフレ圧力を測る
(4)CPI(消費者物価指数)
(5)PPI(生産者物価指数)
です。
この5つの指標は定期的に発表されるので、最新版が発表されたらすぐに見て分析する習慣を付けましょう。

第327回 ギリシャ問題

ギリシャ問題に端を発したユーロの暴落が、マーケットのメインテーマになっています。

マスコミ報道ではEU(欧州連合)が250億ユーロ(約3兆300億円)規模の救済策をまとめようとしているとか、IMF(国際通貨基金)の欧州版であるEMF(欧州通貨基金)を設立してギリシャ再建に当たる構想が浮上したなどと伝えられています。

ギリシャ問題には多くの投資家の注目が集まっているために、こうした支援策が明るみに出ると「買い材料」として反応したり、その真偽が取り沙汰されると「売り材料」となったり、マーケットが一喜一憂、右往左往し過ぎている気がします。

ギリシャ問題の解決にはギリシャの自立、つまり財政再建を成功させることが不可欠です。

しかし日本や米国、その他の国々の例を見ても分かるように財政再建は容易にできることではありません。

意地悪な見方かも知れませんが、救済策が発表されたからといってすぐにギリシャが自立できるわけではないのだから、投資家が右往左往する必要はまったくないのです。

それにどの国の政府も政治家も耳あたりの良いことしか言いません。

問題が深刻になればなるほどコメントは楽観的になっていきます。

それを鵜呑みにするのは危険です。

今回のギリシャ問題は統一通貨を複数国家が使うユーロの弱点であり、問題発生は当初からわかっていたこと。

過剰反応することなく救済策が決まり実行されて良い結果が得られてから投資判断を下しても遅くはありません。

大切な投資資金は慎重に行動する「臆病なお金」であるべきです。

緊急措置などの対策が発表されても、それが実行されるまで、問題点は、何も変わりません。

だから、現時点では、基本的には、何も変わっていないし、何も起きていない、と考えます。

現時点では、ギリシャ問題が解決するのか、出来るのか、まったく不透明です。
(2010年3月9日記述)

第326回 「価格形成の公式」などは存在しない

価格形成を表す「公式」はない

外国為替相場にしても、株式相場、商品相場にしても、価格を形成する要因・変動する要因は諸説あります。
そのどれもが価格を動かす可能性があるし、逆に無関係の可能性もあります。
そのため「要因A」と「要因B」を当てはめれば「答えC」が導かれるというような「価格形成の公式」などは存在しません。
それでも株式投資の世界では過去の研究の積み重ねによりPER理論のような価格形成理論が確立されていますが、それでも絶対的な答えが出るわけではありません。
なぜなら価格形成には「人気」とか「ブーム」といった数値化できない要因も絡んでくるからです。
価格決定要因は諸説あって絶対的なものはない――まずこのことを頭に入れておいてください。

通貨発行国の経済力の強弱が価格を決める

外国為替相場を決める大きな要因の一つに、通貨を発行している国の経済力の強弱があげられます。
一般的に日本の経済力が強くなれば円が強くなり、経済力が弱くなれば円も弱くなります。
金融危機後にドル安傾向が続いているのも、アメリカの経済力が弱まっていると市場が判断しているからです。

通貨の金利の高低が価格を決める

次の要因は金利です。
金利が高い通貨には資金が集まりやすい傾向があります。
豪ドルのような高金利通貨は高い人気を保っているし、もっと高い金利を求めて新興国の通貨を取引する投資家もいます。

では高い金利の通貨は「買い」なのでしょうか?
金利が高いということは、通貨の発行国のインフレ率が高いということです。
インフレ率が高い国の通貨はいずれ売られます。

1.金利が高い通貨は買われる
2.金利が高い国はインフレ率も高い
3.インフレ率の高い国の通貨は売られる

1と3が異なる答えになっていますが、どちらも間違っていません。

つまり通貨の金利が高いことは「買い要因」ですが、時間が経過してマーケットがインフレ要因と認識し始めると「売り要因」に変わるということです。
そこで結論としては、高金利通貨を取引する時は、その時点でマーケットが「高金利」をどう評価しているのかを読まなければならない、ということになります。
そのため価格決定要因として金利を見た場合、判断に難しい面があるといえるでしょう。

第325回 ギリシャの緊縮財政措置

ギリシャの財政危機が表面化して以来、ユーロの下落が目立ちます。
そういった中で、ギリシャは、緊縮財政措置を発表した。以下のような内容だ。

公共セクターの報酬を30%削減へ
VAT(付加価値税)を2%引き上げ21%へ
燃料税を3-8セント/リットル引き上げへ
タバコに対する特別税を63%から65%へ引き上げへ
アルコール税を引き上げへ
教会の資産、収入にも課税する
緊縮財政措置、GDPの2%に相当する48億ユーロの効果
ぜいたく品に新たに課税する
年金は凍結
昨年10万ユーロ以上の収入があった者に追加での1%の課税

とりあえず、ギリシャの緊縮財政措置を歓迎して、いったんユーロが買い戻される展開も見られた。

しかし、この緊縮財政措置が実行されるのか、見守る必要がある、と考えている。
こうした悪材料がきちんと解消されない限り、マーケットの資金はユーロ買い方向には動かない、と考えます。

今の外国為替市場にとって「ユーロ売り」は最大のイベントになっている感があります。

「ユーロを売る」場合に、対ドルなのか、対円なのか、判断に迷うところです。
一般的に考えて、『ユーロ売りに対する避難通貨はドルで良いのか?』という問題です。

米国の経済指標を見ても、米経済回復の様子が見えません。
ドルでは不安という判断なら、今回の問題に関して蚊帳の外に置かれている円という選択肢が浮上します。

現在の(今現在において)、外国為替市場のメイン・テーマは、明らかに、ギリシャ問題に端を発するユーロ(EUR)である、と考えます。
ユーロ(EUR)を中心として、欧州通貨関連で、ポンド(GBP)、スイス(CHF)などは、動きがありますが、円(JPY)単体では、『蚊帳の外』といった雰囲気があります。
ただし、ユーロ(EUR)は、メイン・テーマですから、ユーロ/円(EUR/JPY)は、活発な印象です。
付随的に、ポンド/円(GBP/JPY)も活発です。

つまり、目先、ドル/円(USD/JPY)が、メイン・テーマから外れている感があります。
しかし、気を付けなければいけないのは、中国元(人民元=CNY)関連で、何か動きがあれば、円(JPY)が連動する可能性があることです。
また、クロス/円がメイン・テーマとなるケースも想定できます。
目先、ドル/円(USD/JPY)の値動きが、やる気のないように映るのですが、『油断してはいけないのではないか?』と私自身、気持ちを引き締めています。
(2010年3月3日記述)

第324回 チャートをプリントして補助線を引いてみよう!

チャートをプリントして、自分で補助線を引いてみると、それまで気がつかなかったことに気がつきます。
いつもではないのですが、漠然と眺めているのとは明らかに違う何かを発見できると思います。

チャートに書き込む補助線はサポート・ラインとレジスタンス・ラインです。
サポート・ラインを引く時は安値と安値を結び、レジスタンス・ラインを引く時は高値と高値を結びます。
そのため、通常は、サポート・ラインは右上がり、レジスタンス・ラインは右下がりに引くことになります。

補助線は10人10様の位置に引ける

もちろん必ず前者が右上がり、後者が右下がりというわけではありませんが、サポート・ラインが重要視されるのは上昇局面、レジスタンス・ラインは下降局面でクローズアップされるラインなので、結果としてサポート・ラインは右上がり、レジスタンス・ラインは右下がりに引くことが多くなるということです。

難しいのはラインの引き方です。

高値と高値、安値と安値を結ぼうとしても、チャートを前にすると考え込んでしまうはず。
相場は上昇下降を繰り返しているので、いろいろな位置に高値、安値があるからです。
もし10人の投資家が適当に引いたとすれば、10様なラインができるでしょう。

誰もが認める「常識」的な補助線を引く

ではどの値段を選んでいけば正しいラインが引けるのでしょう?

答えは「10人中、8人9人が『この線はある』と認める線を引く」です。

逆に一番やってはいけないことは、自分の思惑に合った線を恣意的に引くことです。

8割9割の人が「ある」と認める線を引くには客観的にチャートを見る目が必要です。

客観的な目は「常識」によって作られます。

非常識でないと相場には勝てない?

一方で相場は時として「非常識」な動き方をすることがあります。

その時、多くの損失を出した投資家と、ごく少数の利益を上げた投資家に分かれます。

その様子を見た人は、
「常識に囚われていたのでは勝てない」
「相場は非常識な人しか勝てない」
という錯覚に陥りがちになります。

でも、それは間違いです。

いつも非常識な事ばかり考えて行動(投資)している人は、大半の常識的な相場で損をして退場することになります。

非常識な相場で勝てる人は、普段は常識的だけれど、非常識な動きが起こったときに非常識に変化できる人です。

つまり、もともと常識が無ければ、相場には勝てない、ということです。

結論を言えば、「非常識でないと、相場い勝てない」という考え方は誤りです。

チャートの補助線

ここでチャートの話に戻ります。

サポート・ラインやレジスタンス・ラインを引く時は投資家としての常識が問われます。

それは「多くの投資家が考えていること」を推察する訓練にもなります。
たかが1本の補助線ですが、おろそかに引くことはできません。

そのことをふまえて、
「10人中、8人9人が『この線はある』と認める線」を引いてください。

(2010年03月01日記述)



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